コンピュータウィルスの話って
　
　よくわからないし、めんどくさい
　本当は自分のパソコンが感染してたらどうしよう
　ウィルスソフト（ウィルスバスターとか・・・）入れてるし安心！！だから聞く必要ない！！
　パソコンに大事なデータが入ってないから大丈夫！！

などといったことで敬遠されることが多い内容です。私たちもいろんなところでお話をするときに「本当はこの会社こそしっかり管理しないいけない」と感じる中小企業に限って管理があまりしっかりされていないのが現状です。

ウィルスは
　１．パソコンのデータを壊すもの
　２．インターネットを使って、データを持ち出すもの
　３．インターネットを使ってウィルスをばらまく、取引先のパソコンを壊すもの
　４．インターネットにたくさんのデータを流して回線をパンクさせるもの、取引先のインターネットを接続させなくするもの
そのほか、いろんな問題を起こします。
１．については「バックアップがあるからいいや」、２．については「大事なデータを扱ってないからいいや」っていわれます。
そんな方に理解してほしいのが、３．４．の話です。
これは取引先を巻き込む内容となります。
取引先に迷惑をかける、仕事をいただいている得意先に迷惑をかける話です。
「納期が遅れる」「不良品を頻発に発生させている」など、得意先から取引停止を前提とする問題です。
それに前向きに対応しないことは果たして良いことなのか考える必要があります。

パソコンにセキュリティソフトが入っていても、最新の状態にしないとウィルスに感染して上記のような問題を発生させることもあります。
それを起こさせないように、パソコンを正しい運用するべきではないでしょうか。

正しい運用として、最新のセキュリティソフトを使って、Windowsのみならず、PDFを見るソフトやスマートフォンと接続するソフトなどインストールしているソフトをアップデートをする必要があります。
Windowsのように「毎月何日にアップデートします」というものや「問題があったときに不定期にアップデートします」というもの、インストールしているソフトの多くを管理します。

大変でしょ、これが会社で使うパソコンのマナーとなってきてます。
会社で自動車や機械を使うときにも最低限しなくてはいけないことのマナーがあるようにパソコンにもマナーがあるのです。

そんなことに少しずつ耳を傾けてもらえればと思います。

私たちはパソコンやシステムを導入するにあたっての企業支援を行っているのですが、会社がどんなことを行うのか、行いたいのか、という目的の整理ができてなく右往左往することがよくあります。
企業として理念やビジョンがしっかりとあることも多くなってきているのですが、本当にそれでいいのか心配になってなかなか決めかねる、どっちに行ってもよいような妥協的な場合もあります。

そういう方に経済産業省が出しているガイドラインを読まれることをお勧めしています。
「中小サービス事業者の生産性向上のためのガイドライン」
http://www.meti.go.jp/press/2014/02/20150204001/20150204001b.pdf
平成27年1月発行されたものですが1年後の平成28年2月に記事が追加されており、最近の技術も紹介されています。

IT化するにあたっての話ではなく、
自社のコンセプトを確立し
誰に
何を
どのようにして
付加価値を提供するかを考える、見直すようになっています。
また事例もたくさん紹介があります。

タイトルから
「サービス事業者ではない」
と思われる方が多いかもしれませんが、お客様とかかわる多種多様な中小企業向け内容です。

大変濃い内容で無料で配布する内容ではないように思います。
この内容を真面目に実行、資金が必要だという場合各種補助金獲得もできる相談窓口も記載されています。

一度ゆっくりとご覧いただければ明確な何かが得られるのではないでしょうか。

参考
経済産業省「中小サービス事業者の生産性向上のためのガイドラインを策定しました！ 」http://www.meti.go.jp/press/2014/02/20150204001/20150204001.html

中小企業におけるチラシやパンフレットを作成するためのクラウドソーシング発注体験講座を当社でも開催をしました。
参加いただいた皆さんには、これからの会社運営においてクラウドソーシングがお仕事の効率化を支えるひとつと感じていただきました。

前半と後半の２回が一つの講座となっており、前半にクラウドソーシングとは何かから発注に必要な要件定義を作成していただき発注をしました。
後半は提案された内容から発注決定の方法などを考えていただき、今後の活用方法をイメージしてもらいました。

参加企業の皆さんがクラウドソーシングがはじめての方ばかりでしたので、いろいろ戸惑うことがあったと思います。
参加企業の代表者の方からは、従業員が参加することによって会社のあるべき姿を再確認でき、沢山出てきたチラシの提案を検討するにあたって従業員が会社がどうあってほしいかをチラシに具体的なイメージを投影して、よい議論ができたと喜ばれています。

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社内で誰かが作ったチラシだったら言いにくいことがあっても、依頼書だけ社内で作ってできたチラシは他人が作ったものだったら言いやすかったのかもしれません。
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最終的に理屈だけの企業のあるべき論ではなく、そのチラシの延長線上にある企業のあるべき姿を話し合い、チラシを決定することにより従業員の納得のいく企業像を作り上げたのだと思います。

今回副産物的な話だったのかもしれませんが、クラウドソーシングを活用してチラシを作成することは、会社の今後のあり方を考えるよい機会つくりなのかもしれません。

マイナンバーってあれだけ騒がれているので、知ってる感じにしなくてはいけないって思っていませんか？？

まだまだ導入が進んでいない会社が多く（京都新聞インターネット版2015年10月5日）中小企業では、そこまで知ってる人も少なさそうです。

かといって対応は確実に進めていかなければいけないけど、出入りの士業の方とかに聞いてみると、人ごとに言われることが違うって多いようです。

中小企業庁が運営するホームページ「ミラサポ」に特集（Vol.34中小企業・小規模事業者のマイナンバー制度　シンプル対応策＜前篇＞、Vol.35中小企業・小規模事業者のマイナンバー制度　シンプル対応策＜後篇＞）がありわかりやすく案内されてます。
安全管理について項目が6項目もありこの策定に手間がかかりそうです。
A：基本方針の策定（任意）
B：取扱規程等の策定（義務）
C：組織的安全管理措置（義務）
D：人的安全管理措置（義務）
E：物理的安全管理措置（義務）
F：技術的安全管理措置（義務）
このように、皆さんに届いたマイナンバーを会社が収集し使用するのではなく、十分な準備をして情報を洩れないようにすることが今回求められています。
そんなに難しいことではりませんが、時間をかけてじっくり検討が必要となりそうです。

経済産業省推奨資格ITコーディネータにはマイナンバー導入支援者がいます。専門家に積極的にご相談ください。

インターネットが普及したことで、コミュニケーションが変わってきました。

固定電話で話していたのが携帯電話が出来、いろんな人の至急な連絡ツールとして発達してきました。
同時期にインターネットが発達し、携帯電話で通話以外の連絡方法としてインターネットメールが急速に普及しました。理由として、通話より大変安価だったためです。
そして、それが電話で話をしたときに「言った、言わない」のトラブルを回避するためにお互いの記録が残せるという便利な使い方があるためインターネットメールはビジネスでも急速に使われるようになりました。
当初のインターネット使用料は時間に対して費用がかかったのですが、最近では使用時間にかかわらず一定金額がほとんどとなりました。一定料金となると、インターネットで通話することで通話料をよりやすくすることが出来ます。極端な場合通話料を無料にすることさえ可能となりました。

そう、手軽にインターネットが使えるスマートフォンと言われる高機能携帯電話から手軽に気軽に大勢の人たちが電話をするようになったのです。

続く・・・